特集記事
特集 在宅復帰を促す医療機関の責任 ２
慢性期 医療法人平成博愛会 博愛記念病院 （徳島県徳島市）
急性期病院からの患者を受け入れ、在宅へ戻し、症状が悪化したら、また慢性期病院へ。博愛記念病院では、在宅療養支援診療所を後方支援しながら連携を図る「徳島方式」を発案し、地域連携の中核を担いつつ、急性期病院や診療所にとって負担の少ない連携を提案している。 ･･･もっと見る
特集 在宅復帰を促す医療機関の責任 １
"名ばかり連携"はもういらない 在宅復帰を促す医療機関の責任
「シームレス（継ぎ目のない）な連携」を合言葉に、全国各地で進められている地域医療ネットワークづくり。しかし、受け皿となる在宅関係者からは、「病院の論理だけで一方的な退院・転院を促すところが多い……」という苦情が相次いでいる。地域の医療・介護関係者から不評を買うような病院は早晩、地域ケアマーケットからの退場を余儀なくされることにもなりかねない。そこで本特集では在宅関係者からの意見や先進的な取り組みを紹介しながら、患者の在宅復帰という「ゴール」の実現に向けた病院のあり方を改めて検証する。 ･･･もっと見る
特集 慢性期医療レポート
今の時代に求められる慢性期医療のあり方を探り質的進化を目指す
今年７月、日本療養病床協会は日本慢性期医療協会へと組織名を改称した。医療団体としては稀有（けう）なことに、同会の改称は３回を数えている。名称の変遷を追えば、その理由も明白で、１９９２年の設立時が「介護力強化病院連絡協議会」、98年には「介護療養型医療施設連絡協議会」、２００３年には「日本療養病床協会」と、制度が指定してきた病院・病床名が冠となっている。これまでと一線を画す今般の改称には、"増加する社会保障費の抑制"という政策の矢面に立たされた療養病床を持つ病院団体の「決意」と「存在意義」を語るメッセージが込められている。 ･･･もっと見る
新地域医療計画レポート 大阪府高槻市 高槻市医師会地域連携クリティカルパス
今年４月から、改正医療法に基づく新たな地域医療計画がスタートした。この計画は、各都道府県主導のもと、地域内の各医療機関の担う機能を明確にし、地域全体で疾患別かつ病期別の円滑な連携体制を構築することで、限られた医療資源を最大限、効率的かつ有効に活用するということが目的。なかでも柱として掲げられているのが、４疾病（がん・脳卒中・急性心筋梗塞・糖尿病）と５事業（救急・災害・へき地・周産期・小児救急）の地域内での診療ネットワークの構築である。 ･･･もっと見る
特集 アンケート結果から見た2008年の介護職の給与状況
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、福岡県の訪問介護、通所介護、グループホーム約9000件を対象に、介護職員の給与状況をアンケート形式で調査した。（月刊・介護ビジョンの独自調査／調査期間５月13～19日、有効回答数582件、回答率6.6％） ･･･もっと見る
医療法人経営による「高齢者の住まい」（５）
介護と医療の融和と接点 ３
在宅介護サービス利用者は増加の一途です。そこそこ重度な介護の必要な要介護者は医療面のサポートも必要としているケースが多いことがあげられています。その為に、在宅よりも施設を選択したいとの考え方であったのですが、国の方向として、入所より通所となった中で、不安の解消と満足度を兼ね備え住宅があらわれるのは、時代の流れといえるのかも。 ･･･もっと見る
医療法人経営による「高齢者の住まい」（４）
介護と医療の融和と接点 ２
高専賃は、「専ら高齢者を賃借人とする賃貸住宅」です。契約の当事者及び契約形態（賃貸借契約）に注目した定義となっています。一方、有料老人ホームは、契約の当事者及び建物のサービス実態に注目した定義です。従って、高専賃貸で、「入浴、排せつ若しくは食事の介護、食事の提供又は洗濯、掃除等の家事又は健康管理の供与をする事業を行う施設である場合」には、高専賃であるとともに、有料老人ホームの定義にも該当する可能性があるということになります。 ･･･もっと見る
医療法人経営による「高齢者の住まい」（３）
従来の常識を打ち破る“短期利用型”高専賃 充実のリハビリ環境で在宅復帰を強力に支援
２００８年５月、社会福祉法人慶生会（永井政一理事長）は大阪市生野区に“リハビリテーション特化”という新たなスタイルの高齢者専用賃貸住宅「舎利寺リハビリテーションセンターポシブル」を開設した。病院でのリハビリを引き継ぎ、在宅復帰を支える中間施設を目指すという斬新な提案に迫ってみたい。 ･･･もっと見る
医療法人経営による「高齢者の住まい」（２）
介護と医療の融和と接点 １
リハビリ期間の短縮、療養型病床の再編成による在宅医療、在宅看護、在宅介護の方向性が示唆されています。医療と介護との境目が変化するとともに、訪問看護や訪問薬剤管理・居宅療養管理を含めた医療と介護の融合、及び連携が必要な時代となってきました。 ･･･もっと見る
医療法人経営による「高齢者の住まい」（１）
高専賃・住宅型有老Ｈの活用で収益構造を強化 ベッドコントロール強化で在院期間短縮も
高齢者人口の増加、介護療養病床の全廃、在宅重視の政策転換など、高齢者の住まいへの需要が高まる中、総量規制の枠外となる高齢者専用賃貸住宅や住宅型有料老人ホームの開設が広がりを見せている。特に規制の少ない高齢者専用賃貸住宅では、メッセージ（岡山市）など全国展開を行う事業者を中心に、登録数は4000戸を超えている。 ･･･もっと見る
