調剤薬局最前線
調剤薬局が担うべき「医療の国際化」への対応（3）
小規模薬局でも出来ること
JR京都駅や繁華街の四条河原町周辺等では、街中には連日のように訪日外国人が溢れており、薬局に来局する外国人の姿も毎日のように見られるようになりました。 ･･･もっと見る
調剤薬局が担うべき「医療の国際化」への対応（2）
薬局店舗にもインターナショナルな人材を必要とする時代が到来
（一社）くすりのしおり協議会が、「調剤薬局における外国人患者への対応の実態」を把握する目的で「全国の調剤薬局で外国人患者の対応経験がある薬剤師409名」を対象に行った調査。 ･･･もっと見る
調剤薬局が担うべき「医療の国際化」への対応（1）
「新元号」発表で問われる 文書類等の表記のあり方
官庁や自治体等は発行する各種文書に対し「元号」表記が支配的でしたが、新元号になることを契機として、一気に西暦表記に統一するのかの判断が求められると思います。 ･･･もっと見る
「電子版」お薬手帳に患者はメリットを感じているのだろうか？
「電子版」推進は「処方せん電子化」の一里塚
「電子版」お薬手帳の運用は電子処方せんを運用するための“一里塚”であり、患者が処方内容を可視化して知り、活用するためには「電子版」お薬手帳との連携が不可欠と捉えている。 ･･･もっと見る
都市部の「大型門前薬局」グループでの導入が進展する「e－お薬手帳」
患者の「パスワードを預かる」 行為へのハードルの高さ
2016年1月13日に厚生労働省・中央社会保険医療協議会の「論点整理」で、「お薬手帳については電子版の手帳であっても、紙媒体と同等の機能を有する場合には、算定上、紙媒体の手帳と同様の扱いにする」ことが示されました。 ･･･もっと見る
「健康サポート薬局」の現在～小規模薬局の多くに広く浸透していない課題が浮き彫りに
「研修受講の必要性を感じない」薬局が14.3％
厚生労働省は2018年3月、「かかりつけ薬剤師・薬局」の推進に関する指標を中心に、薬剤師・薬局の現状について把握・分析すること等を目的に、薬局及び患者を対象にしたアンケート調査を実施し、その結果を発表しました。 ･･･もっと見る
コミュニティファーマシー・健康サポート薬局の運営（3）
調剤薬局に求められる２つの役割「セルフメディケーション」と「ヘルス・プロモーション」
健康サポート薬局に先駆けて各都道府県では「セルフメディケーション推進事業」を2015年からスタートしています。 ･･･もっと見る
コミュニティーファマシー・健康サポート薬局の実際の運営（2）
認定が増える中でコンプラナンス遵守とガバナンスの強化を！
健康サポート薬局の急増が今後も続くことが予想されますが、コミュニティ薬局として認知される同薬局には、地域における健康情報拠点としての“公共性”が求められることになります。 ･･･もっと見る
コミュニティファーマシー・健康サポート薬局の実際の運営（1）
認定薬局は330件から1,000件超に
厚生労働省は全国の中学校区に1店舗程度、つまり全国およそ約2割が健康サポート薬局で占めるという構想を持っています。要するに、それが膨張する医療費抑制にも繋がると考えているからです。 ･･･もっと見る
『骨太の方針2018』で示されたエビデンスに基づく費用対効果と、調剤薬局におけるフォーミュラリー導入の可能性（２）
地域包括ケアシステムの中で「かかりつけ薬局」が主導するフォーミュラリーの推進
日本調剤（株）ではフォーミュラリーの定着に向けて、企業全体で取り扱う約1,300万枚の処方箋をデーターベースにした研究に取り組んでおられましたが、フォーミュラリーの導入は薬剤師の薬学的知見を発揮。 ･･･もっと見る
