特集記事
まちの患者は誰が診る？外来機能の分化と連携
外来機能見直しの現状と課題
「外来診療データ」「紹介受診重点医療機関になる意向の有無」などを都道府県に年1回報告することを義務づける外来機能報告制度。外来医療における病院の機能分化・連携の推進に向け、「医療資源を重点的に活用する外来」を地域で基幹的に担う医療機関（＝紹介受診重点医療機関）の明確化が目的だ。 ･･･もっと見る
2024年度同時改定の最大焦点！
「慢性期医療」評価を展望する
超高齢時代を迎え、療養病床の機能として「治し、帰す」を強化することによって、慢性期医療のさらなる充実が求められている。「アウトカムが見えにくい」「改善すると点数が下がるため、インセンティブが働きにくい」など現行の医療区分の問題点を指摘する声は根強い。長年の懸案となっている、DPCデータを用いた新たな診療報酬体系をはじめとした評価方法を含め、2024年度診療報酬改定でも注目される慢性期医療の方向性を探る。 ･･･もっと見る
病院理念を根付かせ、自主性を育む
働き方の大変革で問われる 人事評価のめざす先
医師の業務は日常診療だけではないと意識改革を行うきっかけとなっている医療評価手当。個々の通常業務以上に仕事をすることの評価をインセンティブとして付与することで、医師の働き方改革や業務へのモチベーションアップの面でも効果が現れている。 ･･･もっと見る
進化する「小規模多機能」
小規模多機能の真価はケアマネジメントとサービスが一体化していることにある
大規模な施設を設けずとも「通い、泊まり、訪問」のサービスを柔軟に提供でき、それに加えて地域包括ケアシステムや地域共生社会の実現に向けた役割も期待される小規模多機能型居宅介護。 そのサービスの真価や地域において求められる機能、事業者として留意すべき点などについて、地域密着型サービスの実践者であり全国連絡会の理事長を務める宮島渡さんに解説してもらった。 ･･･もっと見る
医療・介護同時改定でも焦点！
2025年からの高齢者リハビリ
高齢化によりリハビリの重要性が指摘される一方、現場では課題が山積している。不十分な急性期リハビリ、医療から介護への連携などだ。とりわけ在宅復帰を視野に入れた生活期リハビリの提供については課題が多い。 ･･･もっと見る
病院経営における積年の課題を再検討
未収金撲滅マニュアル
大手社会福祉法人・総合病院で勤務した後、医療機関運営支援・医療法人化や医療に関わる諸手続きなどを行っている河合医療福祉法務事務所を開設した河合吾郎代表に、未収金対策のポイントを聞いた。 ･･･もっと見る
視点 2024年度同時報酬改定の行方
介護と医療の連携強化へ「最後の砦」の真価問われる
2024年度の診療報酬・介護報酬同時改定においては、医療と介護にまたがる課題の解決が求められる。 これから本格化する議論のキーワードは「施設における医療対応力の強化」と「介護と医療の連携強化」の2つ。 病院と介護施設の狭間で、どちらも受け入れにくい患者の受け皿としての介護医療院の真価が問われる改定になりそうだ。 ･･･もっと見る
トラブルから自院を守る クリニックセキュリティー110番
サイバー犯罪
警察庁の公表資料によると、2022年に検知したサイバー空間における脆弱性の探索行為等とみられるアクセス件数は、1日1IPアドレス当たりで7707・9件となり過去最高値を記録するなど、サイバー空間の脅威は年々高まっています。 ･･･もっと見る
待ったなし、2024年に向けた病院改革
トリプル改定、時間外労働上限規制、保険証廃止・・・
定期的に行われる診療・介護・障害福祉サービス報酬改定や医療計画、介護保険事業計画の見直しに加え、医師の時間外労働上限規制のスタート、マイナ保険証の義務化なども予定されている2024年は、医療機関にとって大きな変化の年となる。2023年中に各医療機関が考えるべきこと、取り組むべき事項について考える前提として、ここでは主要な制度・政策について解説する。 ･･･もっと見る
病院のマンパワーを活かす在宅医療
役割を果たすための布石 地域密着型中小病院に求められる地域連携の強化と生活支援体制
2019年に日本在宅医学会と日本在宅医療学会が合併して誕生した日本在宅医療連合学会。石垣泰則代表理事は東京都内の神経疾患専門の在宅診療所とケアミックス病院で在宅医療に取り組んでいる。在宅医療に求められる役割、地域連携のあり方や、今後の方向性などをご自身の経験から語ってもらった。 ･･･もっと見る
