特集記事
特集 「ポスト・コロナ」の病院経営（2）
医療の枠を超える
社会医療法人財団董仙会、社会福祉法人徳充会で構成する「けいじゅヘルスケアシステム」は、医療、介護、福祉の枠を越え、「生活産業」全般を見据えた事業展開を進めることで患者、ひいては生活者、地域を支えようとしている。その取り組みは、新型コロナ禍を機に加速しようとしている。 ･･･もっと見る
特集 「ポスト・コロナ」の病院経営（1）
＜序論＞「新しい生活様式」と病院
新型コロナウイルスの感染拡大は、診療報酬改定や地域医療構想並みか、あるいはそれ以上のインパクトを病院経営にもたらすかもしれない。患者の受療意識を大きく変えるだけでなく、診療のあり方も再考を求めている。そうした環境激変のなか、病院の経営者はどのように舵を取っていこうとしているのか。 ･･･もっと見る
特集 介護保険部会で介護保険制度見直しについて「第8期基本指針」を審議
基本指針のポイントは？
2020年7月27日、第91回社会保障審議会介護保険部会が開催された。新型コロナウイルス感染症対策として、会議はWeb開催となったが、部会では次期介護保険制度見直しを見据えて、第8期（2021～2023年度）の基本指針を話し合った。 ･･･もっと見る
特集 新型コロナ対策と病院の動き方～ヒト・モノ・カネをフル活用（3）
＜事例＞院内外に方針を明示
心臓カテーテル治療をはじめとした循環器分野において、常に全国トップクラスの実績を誇る札幌心臓血管クリニック。「循環器医療を継続すること」を目的に、指定病院さながらの新型コロナウイルス感染症対策を早くから徹底し、意欲的な情報発信を行っている。 ･･･もっと見る
特集 2022年度目処にスマホで保健医療情報を閲覧できる仕組みを構築
オンライン資格確認システムを活用、厚労省・データヘルス集中改革プラン
政府は7月17日、「経済財政運営と改革の基本方針2020（骨太の方針2020）」を閣議決定した。新型コロナウイルス感染症と共存する「新しい日常」の実現に向け、デジタル化やオンライン化を強力に推進することを施策の柱に据えた。医療関係では、厚生労働省が掲げる「データヘルス集中改革プラン」が盛り込まれた。オンライン資格確認システムの基盤を活用し、今後2年間で国民・患者が自分の保健医療情報をいつでもパソコンやスマートフォンで閲覧できる仕組みを整える。 ･･･もっと見る
特集 新型コロナ対策と病院の動き方～ヒト・モノ・カネをフル活用（2）
＜事例＞クルーズ船患者を受け入れ
神奈川県三浦郡にある葉山ハートセンターは2月下旬から3月中旬にかけて、国の要請を受けて新型コロナウイルス感染症の陽性患者を入院させた。感染症病床を持たないが、決断から数日間で準備を整えての受け入れである。有事の際の医療提供体制を考えていくうえで同センターの取り組みに学ぶべき点は少なくない。 ･･･もっと見る
特集 新型コロナ対策の病院の動き方～ヒト、モノ、カネをフル活用（1）
＜序論＞経営なくして診療なし
新型コロナウイルス感染症の渦中で、全国の医療従事者が英雄的な働きを見せている。ただその一方で、現場の疲労、医療物資の不足、あるいは病院運営にあたっての資金繰りなどの課題も浮上している。これを解決するのは個々の医療従事者ではなく、むしろ支える側の役割と言える。病院経営者の役割と言い換えてもいい。経営資源をいかに駆使し、現場を勇気づけられるか。マネジメント手腕が問われている。 ･･･もっと見る
特集 開業医が押さえておくべき5つのポイント
＜特別企画＞2020年度診療報酬改定
診療報酬本体は＋0.55％となった2020年度診療報酬改定。その内容は、社会問題化している「医師の働き方改革」をメーンに、より効率性の高い医療提供体制に向けた医療機能の分化・連携を推進するものになっている。診療所に求められるのは、やはり「かかりつけ医機能の強化」だ。今次改定で診療所が押さえておくべき点を、株式会社AMI＆I代表取締役の溝口博重氏に解説してもらった。 ･･･もっと見る
特集 今狙うべき補助金・助成金
基金・補助金・助成金の違いと取得ステップ
介護事業を進めるうえで経営者の頭を悩ますのが“お金”の問題。介護報酬や自費サービスなどからの収入のほかに頼りになるのが、各種補助金・助成金の存在だ。今年度は地域医療総合確保基金（介護分）で施設整備等の介護事業者向けのメニューが充実しており、新たな助成・補助が始まることも期待される。 ･･･もっと見る
中等症以上の入院診療の評価を通常の3倍に引き上げ
通常の3倍以上の人手を要する現場実態に合わせ見直し 厚労省
中央社会保険医療協議会は5月25日に持ち回り開催した総会で、中等症以上の新型コロナウイルス感染症患者を受け入れた場合の評価を引き上げることを決めた。「救急医療管理加算」や「特定集中治療室管理料」などで通常時の2倍の報酬算定を認めてきた特例が、26日から3倍の報酬を算定する取扱いに変更された。 ･･･もっと見る
